タロットセラピストが見る日常

タロットセラピーの活動をするインディゴエイジ・アレクサンドロ原田の気付きと学び。キーワードは「自分で考える」「他人のせいにしない」。

日記や雑学

私達が知らない世界の50の事実

信じる信じないはお任せすることにいたしますが、日本はいかに恵まれているかということを改めて実感いたします。

1 日本女性の平均寿命は84歳。ボツワナ(南アフリカ共和国に接するアフリカの内陸国)人の平均寿命は39歳 
2 肥満の人の3人に1人は発展途上国に住んでいる 
3 先進国で最も妊娠率が高いのは、米国と英国の10代 
4 中国では4400万人の女性が行方不明 
5 ブラジルには軍人よりも化粧品の訪問販売員のほうがたくさんいる
6 世界の死刑執行の81%はわずか3カ国に集中している。中国、イラン、米国である。
7 英国のスーパーマーケットは政府よりも多くの個人情報をもっている 
8 EUの牛は1頭につき2.5ドル/日の助成金を受け取る。年額にすると世界旅行が可能だ
9 70カ国以上で同性愛は違法、9カ国で死刑になる 
10 世界の5人に1人は1日1ドル未満で暮らしている 
11 ロシアで家庭内暴力のために殺される女性は、毎年12,000人を超える 
12 2001年、何らかの形成外科手術を受けたアメリカ人は1320万人
13 地雷によって、毎時間1人は死傷している 
14 インドでは4,400万人の児童が働かされている
 
15 先進国の国民は年間に7kgの食品添加物を食べている
 
16 タイガー・ウッズが帽子をかぶって得るスポンサー料は、1日当たり55,000ドル(4565万円)。その帽子を作る工場労働者の年収の38年分(年収12万円程度)。
17 米国で摂食障害を患っている女性は700万人、男性は100万人
18 英国の15歳の半数はドラッグ体験済み。1/4は喫煙常習者
 
19 ワシントンDCで働くロビイストは67,000人。連邦議員1人に対し125人
20 自動車は毎分、2人を殺している 
21 1977年以降、北米の中絶を行う病院では8万件近い暴力事件や騒動が起きている
 
22 マクドナルドのロゴマークを知っている人は世界で88%。キリスト教の十字架はたった54%
 
23 ケニアでは家計の1/3が賄賂に使われる
 
24 世界の違法ドラッグの市場規模は4000億ドル。製薬市場とほぼ同じ 
25 アメリカ人の3人に1人は、エイリアンがすでに地球に来たと信じている 
26 拷問は150カ国以上で行なわれている
 
27 世界では7人に1人が日々飢えている
 
28 今日の米国に生まれる黒人新生児の3人に1人は刑務所に送られる
 
29 世界で3人に1人は戦時下に暮らしている
 
30 2040年に原油は枯渇するかもしれない 
31 世界の喫煙者の82%は発展途上国の国民
 
32 世界の人口の70%以上は電話を使ったことがない
 
33 近年の武力紛争の1/4は天然資源がらみ
 
34 アフリカのHIV陽性患者は約3000万人
 
35 毎年、10の言語が消滅している
 
36 武力紛争による死者よりも自殺者のほうが多い
 
37 米国で、銃を持って登校し退学になる生徒の数は、平均して週に88人
 
38 世界には「良心の囚人(非暴力であるが言論や思想、宗教、人種、性などを理由に不当に逮捕された人)」が少なくとも30万人いる
 
39 毎年、200万人の女性が割礼(性器切除)される
 
40 世界中の紛争地帯で戦う子供兵は30万人
 
41 英国では総選挙の投票者数よりも、テレビ番組でアイドル選びに投票した人のほうが多い 
42 米国のポルノ産業の規模は年間100億ドル。海外援助額と同じである
43 2003年、米国の防衛費は約3960億ドル。「ならず者国家(北朝鮮、リビア、イラク、イラン、シリアなど反米国家)」7カ国の防衛費総計の33倍
 
44 世界にはいまも2700万人の奴隷がいる
 
45 アメリカ人が捨てるペットボトルは1時間に250万本。並べると、3週間分で月に達する
 
46 ロンドンの住民は、監視カメラで一日300回撮影される
 
47 毎年、西欧向けに人身売買される女性は12万人
 
48 英国で売られるニュージーランド産キウイは、その重量の5倍の温室効果ガスを排出している
49 米国は国連に10億ドル以上の未払い金がある
 
50 貧困家庭の子供たちは、富裕家庭の子供たちに比べて、3倍も精神病にかかりやすい  

関連するタロットカードの意味解釈
12.吊るし人
吊るし人 今までとは違う視点で物事を見ようとすることで新たな事実が見えてきます。

sengoku38が逮捕されたら次のようなことが起きます という記事が出回っています

尖閣諸島での衝突ビデオをYoutubeに公開したユーザー名はsengoku38と言いますが、その後彼がどうなるのかはネットでも注目を集めています。もしもsengoku38逮捕されたらどうなるかという記事がありました。
元記事に拡散推奨とありましたので、謹んで引用させて頂きます。全て原文ママです。

sengoku38が逮捕されたら次のようなことが起きます

1.「sengoku38容疑者には○○みたいな趣味があり、おかしい人だった」という報道

→国民の英雄視を徹底的に無くすために、オーバーな人格否定攻撃

2.「こういう事態が起きたのは海保組織に問題がある」

→問題のすり替え、本来なら公開すべき問題

3.「再発防止のために海保を徹底的にメスを入れよう」

→国防の弱体化

マスゴミ&民主の問題すり替え、レッテル張りに注意!!


どれも起こりえる内容だと感じました。確かに問題すり替えが起こっていることは否めないですし、ただ流出ばかりを議論して、そもそも公開しなかったことの是非は問おうとしてません。流れてくる情報を鵜呑みにするのではなく、本質は何だろうかと自分の頭で考えようとする習慣がますますもって必要だと感じます。

尖閣諸島の衝突事件のビデオが流出したようです

政府が公開するとかしないとかあれこれ言っていた、あのビデオが流出してYoutubeにアップされていました。



あきらかに中国側から故意にぶつかってきているのがはっきり映っています。日本国側の船が進路妨害したわけではない。あくまでも並走するべく直進していたところ、中国側がぶつかってきています。

政府が公開を渋っても、マスメディアが報道しようとしなくても、このようにして国民に知らされてしまうのは、まさにネット社会の威力です。インターネットが普及し始めたころのパソコン雑誌に「インターネットはマスメディアを通さずに誰もが情報発信者になれる」と書かれたいたのを思い出しました。その意味を今回改めて知ったように思います。

なお動画は複数あります。GIGAZINEさんの記事で全ての動画へのリンクを紹介しているものがありますので、ご興味のあります方は合わせてご覧頂くと良いでしょう。

一億総受け社会

最近頭に浮かんでくるフレーズです。
 
一億総受け社会とは受身の姿勢の人が非常に増えている社会のことです。

すなわち、「自分が出来ることは何か?」「自分がするべきことは何か?」「自分がしたいことは何か?」という当事者意識的な発想がすっかり抜け落ちて、「誰かに何かをしてもらう」という発想しか出来なくなっていることを、ここでは「受身」と定義致します。

さらに進みますと、「誰かに何かをしてもらう」と発想しても実際にしてもらえるとは限りませんから、「誰々が何々してくれない」「自分は何々してもらえない」という発想になります。モンスター何々もこのあたりに起因しているのではと思うことがあります。

あるいは「何々は誰々のせいである」「何々は何々が悪い」というように、自分以外の他人や物のせにしている姿勢も含まれます。

なんといいますか、自分で創るとか自ら行動するとか、そういう発想が奪われて、ひたすら誰かから与えられるのを待っている(そして思い通りに与えられないことに不満を述べる)という発想しかしない「受身」の姿勢が増えているように感じられてなりません。

実は日本が「一億総受け社会」になったのも戦後のGHQの指導によるものだとされています。即ち自ら行動する意欲や当事者意識を失わせて、連合国 に逆らおうとする意識を無くさせ、連合国の言いなりになるように仕向けたということです。その指導の成果が現在現れているというわけです。

だからといって受身の人が増えたのはGHQのせいだ!で結論付けてしまっては、まさに他人のせいにする「受身」の姿勢となってしまいます。こんな 世の中だからこそ、「自分に出来ることは何だろう?」「自分がするべきことは何だろう?」という発想が出来るようになりたいものです。

学校で6年間も英語を勉強しているのに英会話出来ない理由

それは日本の教育で英語が必須とされた理由の原点をたどると明らかになります。

海外旅行で「もっと英語を勉強をしておけば…」と思う瞬間ランキングという記事がgooにて公開されています。「青春時代の貴重な時間を返して!」という大見出しに思わず頷いた方もいらっしゃると思います。

中学・高校と6年間英語を勉強しているにも関わらず、海外旅行でちょっとした買い物すら難儀します。考えてみると学校英語の内容は文法の暗記や英文和訳が中心で、英会話の時間は殆どありませんでした。

実践的でないと批判する人も多いですが、学校英語のあり方がこのようになったのには然るべき理由があります。明治時代の文明開化までさかのぼると真相が明らかになります。

当時の日本は欧米諸国を見習って近代化しようとしていました。様々な学問も欧米諸国の方が進んでいるとされ、最新の学問を修めるには洋書を読むしかありませんでした。そこで、洋書を日本語に直す知識を身につけるために学校に英語の授業が導入されたというわけです。

つまり学校英語とは、英文読解が目的であり、英会話の習得が目的ではなかったのです。この流れのまま現代に至っているというわけです。確かに明治時代は海外に行くのは並大抵のことではありませんでしたから、英会話の習得は一般人にはそれほど求められなかったかもしれません。

しかし今では海外旅行する庶民が珍しくなく、英語を公用語にすると公言する企業も現れている時代です。時代に合わせて学校教育にも何らかの変化があっても良いのではと考えます。貴重な青春時代の時間を割くのですから。
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